災害時の備え
2024年01月26日（金）
こんにちは。メディヴァ産業保健チームです。
皆様いかがお過ごしでしょうか。
この度令和６年能登半島地震で被災された皆様に心よりお見舞い申し上げます。
災害時に日ごろから産業保健職が備えておくこと
今回のコラムのテーマは「災害時に日頃から産業保健職が備えておくこと」です。
被災していない地域でもいつ地震などの自然災害が起こるかわかりません。
「日頃からの災害の備え」という観点で、総論的に考えたいと思います。
災害時に備え、産業保健職ができること・備えておくこと
１．対象事業場のBCP（事業継続計画）や防災計画などを確認しておく
２．安全衛生の知識の提供・定着
３．従業員のセルフケア力（疾病管理・ヘルスリテラシー）向上の支援
1．対象事業場のBCP（事業継続計画）や防災計画などを確認しておく
業種・業態により、災害時に操業を止めざるを得ない企業、災害時だからこそ不休で操業が必要となる企業とさまざまです。
まずは、対象事業場のBCP（事業継続計画）や防災計画を確認し、どのフェーズでその事業場がどのように動くのか、
また産業保健職が所属している部署がフェーズによってどのような役割が求められているのか、
産業保健職自身も役割があるのかを確認しておくことが大切です。
具体的な例をご紹介すると、会社の救護班に保健師が救護のメンバー入っていることがあります。
有事の際、保健師は救護エリアで初期対応やトリアージに参加しフロアの点呼などは救護班のフロア担当などが担当し、
トランシーバーなどで連携します。いざ、というときに動けるようにその際のシュミレーションを年1－2回程度、実施しておくと安心です。
産業保健職にも役割がある場合、発災時や召集がかかったタイミングですぐに動けるように、平時より準備・確認しておくことが大切です。
２．安全・衛生の知識の提供、定着
災害時は日頃の職場環境が一変してしまうことがあります。被災地から離れた事業場でも応援対応など、急遽業務が膨大になることもあります。
いつもと違う作業、非常時で急ぎだからと、無理をしてしまったり安全のためのルールがおろそかになってしまうこともあるかもしれません。
作業方法や作業工程に組み込まれているルールは理由があってルールとして定まっています。
いつもと違う、非常時の作業でも、従業員が安全に業務遂行できるよう、組織と産業保健職が一体となって、
従業員に対してまずは日頃の安全行動のルールを順守させることが必要です。さらに、場面に応じて、
そのルールのもとで対応を応用・拡大できるよう、従業員の教育や、
過去の経験に基づく知見の継承を行っていくことは非常時への備えとして大事なことと思います。
衛生の知識も同様です。感染症や熱中症、食中毒の知識もさることながら、心身を守るための日常的な知識も非常時だからこそ役に立つことが多いです。
非常時にあっても、従業員が本人ならびにご家族、ともに業務をするメンバーの体調、疲れ、様子などお互いの健康面の変化に気づける視点をもてるよう、
衛生の知識を日頃から提供し、現場で活かせるよう定着させておきたいところです。
３．従業員のセルフケア力（疾病管理・ヘルスリテラシー）向上の支援
通常の産業保健業務における対応ではありますが、定期健康診断で有所見（特に要精密検査、要治療）のある従業員は、
医療機関を受診し良好なコントロール状態にしておくことが大切です。
未治療やコントロール不良な状態で震災対応業務に従事せざるを得なくなり、その結果無理をして、病状を悪化させるようなことのないよう、
災害の有無に関わらず日頃から体調管理に取り組んでいただけるよう支援したいところです。
また、メンタル不調などの既往がある従業員は災害時など繰り返し報道を目にすることで不調になることがあります。不調の兆しのサイン、
気分の浮き沈みなど自身で体調の変化に気づけるようセルフケアの知識も持っていただくことも大切です。
また、健康相談の窓口にアクセスしやすいよう関係づくりや窓口の周知をしておくなども日頃からできることかもしれません。
いつ起こるかわからない災害。日頃の備えや産業保健職にできることを考えてみました。
皆様の産業保健活動の参考になれば幸いです。
【情報リンク】
・災害時に働く人の健康情報
・日本産業衛生学会 災害・事故対策関連情報
https://www.sanei.or.jp/topics/disaster/
- Category:メディヴァの健康経営支援, メディヴァの保健指導
